うつ病という診断を受け、精神的な負担とともに、将来の経済的不安を抱えていらっしゃる方も少なくないでしょう。
こうした状況でも、将来に備えるために、どのような保険に加入できるのか、保険以外に利用できる公的な支援制度はあるのかといった情報への関心は高いでしょう。
今回は、うつ病を抱えながら経済的な安心を得るための保険の選び方や注意点、公的支援について解説します。
うつ病でも加入できる保険
うつ病の方が民間の保険に加入しようとすると、一般的な保険では健康状態の告知が理由で加入が難しいことがあります。
しかし、条件付きで加入できる商品もあるため、最初から諦める必要はありません。
まずは、ご自身の病状に合った保険の種類を知ることが大切です。
既往症や現症向けの保険商品なら加入可能
保険の中には、「引受緩和型保険」や「限定告知型保険」といった、持病や治療中の病気がある人でも入りやすいように作られた商品があります。
これらは、健康状態に関する質問を少なくしたり、一定期間は特定の病気を保障の対象外にしたりすることで、加入しやすくしています。
うつ病の場合も、一般の保険より加入できる可能性が高くなることがあります。
ただし、加入の可否や保障内容は保険会社や商品によって異なるため、具体的な条件を必ず確認しましょう。
医療保険や生命保険で検討できる
うつ病を抱えながら保険加入を考える場合の主な選択肢は、医療保険と生命保険です。
医療保険は、うつ病による入院や通院にかかる費用の負担を減らすことを目的としたものです。
生命保険は、万が一の際に遺族の生活を支えるほか、長期の休業で働けなくなったときの「就業不能保障」を付けられる商品もあります。
ご自身の不安や将来の計画に合わせて、どの保険が必要かを考え、合った商品を選ぶことが大切です。

うつ病の人が保険加入する際の注意点と公的支援は?
うつ病を抱えながら保険に加入する際には、いくつか注意点があります。
将来、いざという時に保険金がきちんと支払われるよう、情報の確認と正しい手続きが欠かせません。
また、保険以外にも、経済的な不安を減らすための公的な支援制度があります。
告知義務違反は保険金不払いにつながる
保険加入で特に重要なのが「告知義務」です。
これは、現在の健康状態や過去の病歴について、保険会社の質問に正確に答える義務のことです。
うつ病の診断を受けている、または治療歴がある場合は、その内容を正直かつ具体的に伝える必要があります。
事実と違う内容を伝えたり、重要なことを隠したりすると、「告知義務違反」となり、後から判明した際に保険金が支払われない、契約が解除されるといったリスクがあります。
将来のトラブルを防ぐためにも、告知義務は必ず守りましょう。
保険金受給条件は保障内容で異なる
保険金が支払われる条件は、契約した保障内容や保険の種類によって変わります。
たとえば、うつ病で長期間働けない状態に備える特約があれば、一定期間以上の休業で保険金を受け取れる場合があります。
一方、うつ病が原因で入院した場合に医療保険の対象になるかどうかは、約款や特約の内容、保険会社の判断によります。
加入前に、どんなときに、いくら支払われるのかを確認し、わからない点は必ず相談しておきましょう。
傷病手当金や障害年金などの公的支援制度がある
民間保険とは別に、うつ病による収入減を支える公的制度もあります。
「傷病手当金」は、健康保険に加入している人が、病気やケガで働けなくなったときに、給料の一部に相当するお金が一定期間支給される制度です。
うつ病で働けない場合も、医師の証明があれば対象になる可能性があります。
「障害年金」は、病気やケガにより日常生活や仕事に大きな支障が出た場合に支給される年金です。
うつ病の症状が重く、長期にわたって就労や生活に支障がある場合、受給できることがあります。
これらの制度は、経済的な支えとなるため、条件を確認し、必要に応じて申請を検討しましょう。

まとめ
うつ病を抱えながら将来の経済的な不安に備えたいという思いは、多くの方に共通するものです。
うつ病でも加入しやすい引受緩和型保険や限定告知型保険、医療保険や生命保険といった選択肢があり、内容を工夫すれば備えを持つことは可能です。
一方で、告知義務を守ることや、保険金が支払われる条件をきちんと理解しておくことが重要です。
さらに、傷病手当金や障害年金といった公的な制度も組み合わせることで、より大きな安心につながります。
これらを踏まえ、ご自身の状況に合った備えを考えることが、経済的な不安を減らす一歩となるでしょう。
わたしたちはお客様の保険についてのお悩みに、専任の担当が寄り添います。
お一人お一人とじっくり向き合い、お話を伺った上で最適なご提案を行っております。
ぜひ、お気軽にご相談ください。



