ブログ

てんかんという病気と向き合いながら、万が一の備えとして生命保険への加入を検討する方がいらっしゃるでしょう。
病気があると保険加入が難しくなるのではないか、もしもの時に保険金は受け取れるのか、といった不安を感じる方も少なくありません。
しかし、てんかんの症状や治療状況によっては、加入を検討できる保険もあります。
自分に合った保険を見つけるための第一歩として、まずは知っておきたい情報をご紹介します。

てんかんでも生命保険に加入できるか

加入できる保険は複数ある

てんかんの診断を受けている方でも、生命保険に加入できる可能性はあります。
ただし、加入できる保険の種類や条件は、病状や治療の経過によって異なります。
てんかんに関する相談窓口や保険の専門家に相談することで、加入を検討できる保険についての情報を得られる場合もあります。

通常の生命保険や引受基準緩和型保険

通常の生命保険への加入は、健康状態や過去の病歴について、保険会社へ申告する手続き（告知）を行う必要があります。
てんかんの場合、発作の頻度、入院や手術の有無、直近の発作時期、現在の治療状況、服用している薬などが告知内容に含まれる場合があります。
これらの告知内容によっては、通常の生命保険に加入できるケースもあります。
しかし、告知内容が審査基準を満たさない場合は、加入が難しいこともあります。
その際は、引受基準緩和型保険（健康状態について確認する項目が少なく、持病がある方も加入しやすい保険）が選択肢となります。
引受基準緩和型保険は、告知項目が少なく、健康状態に不安がある方でも加入しやすいように設計されています。
告知項目は保険会社によって異なりますが、最近の入院歴や手術歴、現在の治療状況などが確認されることがあります。

症状や告知内容で加入条件が変わる

てんかんと一口に言っても、発作の頻度や重症度、治療による症状の安定度などは人それぞれです。
そのため、生命保険に加入できるかどうかを判断する際には、個々の症状や告知内容が重視されます。
例えば、発作の状況や治療経過などは、保険会社ごとの審査で確認されることがあります。加入できるかどうかは、個別の状況に応じて判断されます。
逆に、発作が頻繁に起こる、最近入院した、といった場合は、加入できる保険の種類が限られることがあります。
また、告知が不要な無選択型保険（健康状態についての申告が不要な保険）もありますが、保険料が割高になったり、一定期間保障が制限される場合があったりするなどの注意点があります。

てんかんの治療で生命保険はおりるか

入院や手術の保障はおりる可能性がある

てんかんの治療のために、入院や手術が必要になった場合、加入している生命保険（特に医療保険）から保障が受けられる可能性があります。
これは、てんかん自体を直接の病名とする治療だけでなく、てんかんに関連する合併症や、発作によるケガの治療なども含まれる場合があります。
ただし、保険金が支払われるかどうかは、加入している保険の契約内容を定めた書類（約款）に記載されている保障内容によります。

公的保険制度も併用できる

てんかんの治療費や入院費などで高額な医療費がかかった場合、公的保険制度の活用も重要です。
例えば、高額療養費制度（医療費が高額になった場合に、自己負担額の上限を超えた分の負担が軽減される制度）を利用すれば、医療費の負担を軽減できます。
また、病気やケガで働けなくなった場合には、一定の条件を満たすと傷病手当金（病気やケガで働けない期間に受け取れる場合がある給付制度）を受け取れることがあります。
てんかんの通院治療については、継続的な治療が必要と認められる場合、自立支援医療制度（通院医療費の自己負担を軽減できる制度）を利用して自己負担額が軽減されることがあります。
これらの公的制度を理解し、活用することで、民間の生命保険でカバーすべき範囲を合理的に判断することができます。

加入保険の約款確認が必要

てんかんの治療で生命保険金が支払われるかどうか、また、どの程度の保障が受けられるのかを正確に把握するためには、加入している保険の内容を定めた書類（約款）を確認しておくことが重要です。
約款には、保障の対象となる病気やケガ、保険金や入院・手術時などに受け取れるお金（給付金）が支払われない条件（免責事項）、請求条件などが詳細に記載されています。
不明な点があれば、保険会社に直接問い合わせて確認するようにしましょう。

まとめ

てんかんと診断された方でも、生命保険への加入は諦める必要はありません。
現在の症状や治療状況によっては、通常の生命保険に加入できる場合や、引受基準緩和型保険のような、より加入しやすい保険を利用できる可能性があります。
また、てんかんの治療で入院や手術が必要になった際には、加入している生命保険の保障対象となるか、約款を確認することが大切です。
さらに、高額療養費制度や傷病手当金といった公的保険制度を併用することで、医療費の負担を軽減し、より合理的に備えることができます。
ご自身の状況に合った保険選びや、公的制度の活用について不安がある場合は、専門家であるファイナンシャル・プランナー（保険や家計の相談ができる専門家）などの相談窓口を利用することも有効な手段です。
また、当社では、保険や保障制度に関する情報を整理しながら、利用者が自分の状況に合った選択肢を検討しやすくなるようなサポートを行うことを目指しています。
複雑になりやすい保険の仕組みや公的制度についても、理解しやすい形で整理し、比較検討の判断材料となる情報提供を行うことで、一人ひとりの不安や疑問の解消につながるような支援を心がけています。